年収950万円夫婦の住宅ローンはいくら借りられる？ペアローンのメリット・デメリットと無理のない予算の決め方

住宅購入を考え始めたとき、多くの人が悩むのが「自分たちはいくらまで住宅ローンを組めるのか」という問題です。特に夫婦それぞれに収入がある場合、単独ローンにするのかペアローンを利用するのかによって、借入可能額や将来の負担が大きく変わります。

この記事では、夫婦で住宅ローンを検討するときに知っておきたい借入額の考え方、ペアローンの特徴、5,000万円〜6,000万円台の住宅を購入する場合に確認したいポイントについて解説します。

住宅ローンで借りられる金額は年収だけでは決まらない

住宅ローンの借入可能額は、年収だけでなく年齢、勤務状況、現在の借入、返済負担率、金融機関の審査基準などによって決まります。

例えば年収650万円の会社員や公務員の場合、金融機関によって差はありますが、一般的には年収の5倍〜7倍程度が一つの目安として考えられることがあります。

ただし「借りられる金額」と「無理なく返済できる金額」は異なります。審査で通る金額いっぱいまで借りると、子育て費用や教育費、老後資金の準備が難しくなる可能性があります。

夫婦で住宅ローンを組む方法には、主に単独ローン、ペアローン、収入合算などがあります。それぞれ特徴が異なるため、家庭の状況に合わせて選ぶことが重要です。

単独ローンの場合は、夫または妻のどちらか一方の収入だけで借入を行います。返済管理がシンプルになる一方で、借入可能額は一人分の収入を基準に考えます。

ペアローンでは夫婦それぞれが住宅ローンを契約するため、二人分の収入を利用して借入額を増やせる可能性があります。高額な住宅を購入したい場合には選択肢の一つになります。

ペアローンの大きなメリットは、夫婦双方の収入を活用できるため、単独ローンより高額な住宅を購入しやすくなる点です。また、夫婦それぞれが住宅ローン控除を利用できる場合もあります。

例えば夫の年収650万円だけでは希望する住宅価格に届かない場合でも、妻の年収300万円を合わせることで選択肢を広げられる可能性があります。

一方で、ペアローンには注意点もあります。夫婦それぞれがローン契約者になるため、どちらかが退職や休職をした場合でも基本的には返済義務が残ります。

子供が生まれた家庭では、現在の収入だけでなく将来の働き方も考える必要があります。特に妻が産休や育休を取得する予定がある場合、一時的に収入が減る可能性があります。

例えば夫婦で合計年収950万円の場合でも、住宅ローン返済額を現在の収入だけで計算すると、将来的に教育費や習い事、車の買い替えなどで家計が苦しくなることがあります。

そのため、ペアローンを利用する場合でも「妻の収入が一時的になくなっても返済できるか」「片方の収入だけでも生活を維持できるか」を確認することが大切です。

土地と建物を合わせて5,000万円〜6,000万円程度の住宅を検討する場合、頭金500万円を入れると住宅ローン借入額は約4,500万円〜5,500万円程度になります。

例えば5,000万円を35年ローンで借りた場合、金利によって変動しますが毎月の返済額は10万円台後半になることがあります。ここに固定資産税、修繕費、保険、家具家電費用なども加わります。

住宅購入ではローン返済額だけを見るのではなく、住み始めてから必要になる費用まで含めて予算を決めることが重要です。

家づくりの予算を決める際には、金融機関が提示する借入可能額ではなく、毎月いくらなら安心して返済できるかを基準に考えることがおすすめです。

確認するポイントとしては、現在の家賃、毎月の貯蓄額、子供の教育方針、車の維持費、将来の働き方などがあります。

例えば現在毎月15万円貯蓄できている家庭でも、住宅ローン返済額が増え、子供の成長とともに教育費が増えると、同じ生活水準を維持できなくなる場合があります。

夫婦で年収がある家庭では、ペアローンを利用することで住宅購入の選択肢を広げられる可能性があります。しかし、借入額を増やせることと、無理なく返済できることは別に考える必要があります。

住宅ローンを組む際は、現在の収入だけでなく、子育て期間の支出や将来の働き方まで考えて予算を決めることが大切です。

希望する住宅価格が5,000万円〜6,000万円の場合でも、単独ローン、ペアローン、収入合算など複数の方法を比較し、自分たちの生活に合った借り方を選ぶことで、安心して家づくりを進めることができます。