年収900万円世帯で2700万円の建売住宅は無理がない？金利上昇や育休中の住宅ローン判断ポイント

住宅購入では、世帯年収だけを見ると余裕があるように感じても、育休による収入変化や物価上昇、住宅ローン金利の上昇などを考慮する必要があります。特に子育て世帯では、住宅費以外にも教育費や生活費が増えていくため、購入前に長期的な家計シミュレーションを行うことが大切です。この記事では、年収500万円と年収400万円の共働き世帯が2700万円の建売住宅を購入する場合に確認したいポイントを解説します。

世帯年収900万円で2700万円の住宅はどのくらいの負担になるか

住宅購入の目安として、一般的には住宅ローンの借入額が年収の5倍前後までなら検討しやすいと言われています。ただし、これはあくまで目安であり、家族構成や今後の支出によって安全な範囲は変わります。

世帯年収900万円の場合、2700万円の住宅価格は年収の約3倍となります。そのため、借入額だけを見ると比較的余裕のある水準と言えます。

例えば2700万円を35年ローンで借りた場合、金利によって変動しますが、月々の返済額は大きくても10万円前後に収まるケースが多く、家計全体で見ると住宅費の割合は抑えやすい金額です。

育休中や復職後の収入変化を考えることが重要

現在妻が育休中の場合、住宅ローン審査や購入判断では「現在の収入」だけではなく、「復職後にどの程度の収入が見込めるか」も重要になります。

育休中は一時的に収入が減少しますが、復職後に以前と同程度の収入へ戻る予定であれば、長期的には世帯年収900万円の家計に戻る可能性があります。

一方で、時短勤務、転職、退職などの可能性がある場合は、妻の収入をすべて住宅ローン返済の前提にすると家計が苦しくなることがあります。

例えば妻が復職後も年収400万円を維持できれば余裕がありますが、子育てとの両立で勤務時間を減らし年収が250万円程度になる場合なども想定しておくと安心です。

金利上昇時に住宅ローン返済額はどう変わるか

近年は住宅ローン金利の動向にも注目が集まっています。特に変動金利を選ぶ場合、将来的な金利上昇によって返済額が増える可能性があります。

例えば借入額2700万円の場合、現在の低金利では問題なく返済できても、金利が上昇すると月々の返済負担が数千円から1万円以上増えるケースもあります。

そのため、住宅ローンを組む際には「今払える金額」ではなく、「金利が上がった場合でも生活できる金額」で考えることが重要です。

毎月の住宅ローン返済に加えて、固定資産税、火災保険、修繕費など住宅維持費も必要になるため、ローン以外の住宅関連費用も計算しておきましょう。

子供1人の家庭で考えておきたい将来の支出

住宅購入後は、子供の成長に合わせて教育費や生活費が増えていきます。現在は余裕がある家計でも、将来的な支出増加を見込んでおくことが大切です。

例えば子供が小さい時期は食費や教育費の負担が比較的小さいですが、小学校、中学校、高校、大学と進むにつれて教育関連費用は大きくなる可能性があります。

住宅ローンを無理なく返済するためには、購入後も毎月一定額を貯蓄できる余裕を残しておくことが理想です。

住宅費で家計の余裕がなくなると、急な修理費や車の買い替え、子供の習い事などに対応しづらくなるため注意が必要です。

2700万円の建売住宅を購入する前に確認したいポイント

価格面だけを見ると、2700万円の建売住宅は世帯年収900万円の家庭にとって過度な負担とは言いにくい金額です。ただし、購入前には住宅価格以外の費用も確認しましょう。

また、頭金を入れるのか、手元資金をどれくらい残すのかも重要です。貯金をすべて住宅購入に使ってしまうと、予想外の出費が発生した際に対応できなくなります。

まとめ｜年収だけではなく将来の家計で住宅購入を判断する

世帯年収900万円で2700万円の建売住宅を購入する場合、借入額だけを見ると比較的余裕を持ちやすい水準です。しかし、育休後の働き方、金利上昇、子供の教育費などを含めて判断することが大切です。

住宅購入で失敗しないためには、「今払えるか」ではなく「10年後、20年後も無理なく払い続けられるか」を基準に考えることが重要です。

購入前に住宅ローンのシミュレーションを複数パターンで行い、収入が減った場合や金利が上がった場合でも生活に余裕が残る計画を立てることで、安心してマイホーム生活を始めやすくなります。