年収1100万円台で借入6500万円の住宅ローン──現実的な返済プランとチェックすべきポイント

夫婦で合算年収が約 1,150万円、頭金なし、借入額6,500万円の住宅ローン──理論上は借りられても、「本当に家計が回るのか」「将来も大丈夫か」は気になるところです。本記事では、返済負担率や年収倍率といった指標を使って、この条件でのリアルな返済プランと注意点を解説します。

住宅ローンの目安：年収倍率と返済負担率とは

住宅ローンを検討するとき、よく使われるのが「年収倍率」と「返済負担率（返済比率）」です。年収倍率とは“借入額 ÷ 年収”のことで、返済負担率は“年間返済額 ÷ 年収”で、無理なく返せる割合の目安を示します。([参照])

一般的な目安として、借入額は年収の5〜7倍、返済負担率は20〜25％前後が無理なく返せるラインとされることが多いです。([参照])

たとえば、年収合計1,150万円（夫550万円＋妻600万円）で借入6,500万円とすると、年収倍率は約5.6倍。「一般的な年収倍率5〜7倍」の範囲に収まります。

ただし、これだけでは“返済額”が問題ないかは判断できません。返済負担率を見てみる必要があります。たとえば、金利・返済期間によって毎月返済額が異なりますが、仮に年間返済額が200万円／年だとすると返済負担率は約 17％。この場合、比較的ゆとりのある返済プランと考えられます。

現金・ニーサで1,200万円の貯蓄があるのは安心材料です。頭金なしの借入でも、万が一本人たちの収入が減ったり予想外の出費があっても、最低数年分の支えになります。

しかし、子どもが成長するにつれて教育費、生活費、老後の貯蓄など支出が増える可能性もあるため、「余裕を持った返済負担率か」「貯蓄の減り方はどれくらいか」をライフプランごとに見直すのが大切です。

現在は金利が低めでも、将来金利が上がると毎月返済額が増えるリスクがあります。返済負担率ギリギリで組むと、金利上昇や収入減で家計が圧迫される可能性があります。

また、子どもの教育費、老後資金、車の買い替え、介護などライフイベントに備えて、ある程度の余裕を残した資金計画を立てることが望ましいです。

夫婦で合算年収約1,150万円、借入6,500万円、貯蓄1,200万円という条件は、返済負担率・年収倍率の目安から見れば“現実的に成立しやすい”住宅ローン条件です。しかし、「今だけ」「当初の金利だけ」で判断せず、将来の金利変動や家計の変化にも備えることが重要です。

住宅ローンを組むときは、自分たちのライフプラン全体を想像し、「余裕を持った家計設計」ができるかをよく考えて判断しましょう。